証券口座を開く前に米国株式投資家が開設しておくべき4つの銀行口座

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米国株式投資を始めようとする投資家が証券口座を開く際に、一緒に考えておくべきことが銀行口座です。

証券口座に入金するだけで良いので、一見銀行ならどこでも良いように思えますが、利用する証券会社によっては特定の提携銀行だけで使用できるサービスがあります。

メインで取引する証券会社会社を決める際には、資金の入出金に使用する銀行との相性も考慮しておくと、後で変更する二度手間を省くことができます。

ここでは、米国株式の取引ができる国内の証券会社と、それらの証券会社を使用する際に、口座を開けておくと便利な銀行をまとめます。

米国株式の取引ができる証券会社一覧

国内の証券会社で米国株式の取引ができる証券会社は以下の5社になります。

 証券会社 取扱銘柄 手数料 下限手数料・上限手数料
SBI証券 約1,350 0.45% 下限:5ドル、上限20ドル
楽天証券 約1,400 0.45% 下限:5ドル、上限20ドル
マネックス証券 約3,300 0.45% 下限:5ドル、上限20ドル
サクソバンク証券 約6,000 0.20% 下限:5ドル、上限15ドル
One Tap BUY 33 0.50% なし
(定額プランは980円/月)

証券会社を選ぶ要素には、これらの項目の他にも使い勝手や取引・入出金システム等がありますが、まずは上記の項目が「自分の取引スタイルに合っているか」考えると良いでしょう。

下記のリンクでは、最近米国株式に対応したサクソバンク証券を除いた項目別の証券会社比較を行っています。

米国株式が取引できるネット証券について項目別で詳細に比較してみた【メリット・デメリット】
私の個人の資産運用で中長期用的に引き出す予定のない資金は、日本株ではなく米国株式(ETF)を中心に資金運用を行っています。長い目...

上記の証券会社と相性の良い4つの銀行

まず、結論を先に述べると、開設しておくべき銀行とは住信SBIネット銀行、楽天銀行、三井住友銀行、みずほ銀行の4つです。

敢えて言及する必要はないのですが、これらの銀行は非常にメジャー金融機関なので、SBI証券、楽天証券、マネックス証券、サクソバンク証券の4証券では入金の「即時反映サービス」が使用できます。

銀行の営業時間が終了した後でも、上記のサービスを用いれば、いつでも銀行口座から証券口座に資金の移動ができるので、すぐに取引を開始することが可能です。

更にこれらの銀行は、その他の銀行と違って特定の証券会社と一緒に利用すると、特典や特別な機能を利用することができます。

住信SBIネット銀行

SBI証券なら外貨入金サービスで売買コストが下がる

住信SBIネット銀行を使用するもう一つのメリットは、住信SBIネット銀行のみSBI証券で外貨の即時入金サービスが利用できることです。

どこの証券会社でも、米国株式の取引を行う際には、株式の取引金額応分の米ドルを準備する必要があります。

SBI証券で日本円から米ドルを購入する際の為替の取引コストは+-25銭です。しかし、住信SBIネット銀行で外貨預金を購入する場合は、+-4銭で済みます。

米国株式の購入時は、この米ドルの外貨預金をSBI証券に送金すればOKです。

この為替コストは他社も概ね同じ+-25銭なので、「SBI証券+住信SBIネット銀行」を一緒に使用すると、為替コストが21銭分安く済むという大きなメリットがあります。

楽天銀行

楽天証券との口座連携で様々な優遇を受けられる

楽天銀行は、同じ楽天グループの証券会社である楽天証券との口座連携サービスである「マネーブリッジ」により、様々な優遇を受けることができます。

マネーブリッジによる優遇特典

  1. 楽天銀行の普通預金に年率0.10%の優遇金利を適用
  2. 自動入出金サービスが利用可能
  3. 楽天銀行のハッピープログラムで楽天スーパーポイント付与

まず、口座を連携するだけで、銀行口座に適用される金利が0.10%(2018年10月時点)に上がるので、何も使う予定がない預金は楽天銀行に寄せておくと得します。

また、自動入出金サービスが利用できるので、売買前に入金の手続きを行う必要がありません。

更に、楽天証券の取引が楽天銀行のポイントプラグラムに参入されるため、米国株式取引の手数料100円ごとに楽天スーパーポイントが1ポイント付与されます。

ポイントは金銭換算すると1円程度のものですが、長期に渡って取引を行うなら、累積のポイントは馬鹿にできない量になります。

また、手数料が4,000円以上の取引を1件とカウントし、取引件数が一定以上になった場合、他銀行への送金や、ATM手数料が一定回数無料になる回数が増加します。

みずほ銀行・三井住友銀行

One Tap BUYの「おいたまま買付」が利用できる

One Tap BUYでは、主要4証券とは異なり即時入金サービスの利用ができません。そのため、入手金には通常の振込を利用し、入金の反映には1~2時間かかります。

しかし、One Tap BUYには独自のサービスとして、「おいたまま買付」サービスがあります。サービス内容としては、字面の通り入手金手続きを行わずに、株式の売買を行うことができます。

予めみずほ銀行、もしくは三井住友銀行と口座を連携しておくことにより、売買を行う際にOne Tap BUY内にある資金とは別に、三井住友銀行やみずほ銀行の口座残高を売買の資金として直接利用することができます。

決め手は売買頻度と預金量

とりあえず何もわからないので、米国株式を始める際に最も得する銀行を1つ選べと言われたら、まずは「SBI証券+住信SBIネット銀行」の組み合わせをおすすめします。

理由は簡単で、一定量の売買を行う場合は、住信SBIネット銀行の利用で為替購入コストが安く済むためです。

簡単に試算をしてみます。円キャッシュ100万円を持つ人が、ある年の年末に米国上場のETFを年100万円分1回で購入したケースで考えてみます。

なお、計算を簡単にするために、為替レートは99.75銭を前提にします。

年間コストの試算:SBI証券+住信SBIネット銀行のケース

 項目 金額
①米ドル建ETFの購入価格 9,980ドル
②証券売買委託手数料 9,980ドル×0.45% = 45ドル
※上限手数料があるので20ドル
③為替購入金額 (99.75銭 + 4銭)× 10,000ドル = 997,900円
④預金金利収入 1,000,000円 × 0.01% = 100円
⑤合計 997,900円 - 100円 = 997,800円

※金利・手数料は2018年10月1日基準、ハイブリッド預金の金利を適用

年間コストの試算:楽天証券+楽天銀行のケース

 項目 金額
①米ドル建ETFの購入価格 9,980ドル
②証券売買委託手数料 9,980ドル×0.45% = 45ドル
※上限手数料があるので20ドル 
③為替購入金額 (99.75銭 + 25銭)× 10,000ドル = 1,000,000円
④預金金利収入 1,000,000円 × 0.10% = 1,000円
⑤合計 1,00,000円 - 1,000円 = 999,000円 + 楽天SPポイント20付与

※金利・手数料は2018年10月1日基準、マネーブリッジの金利を適用

預金金利収入まで含めて試算した結果では、住信SBIネット銀行を使ってSBI証券で売買を行う方が1,200円分得しました。更に売買量がある場合は、その分売買コストが低下します。

ただし、この試算はある前提が変わると、実は結果も変わります。それは預金量です。

証券売買用に銀行口座に一定金額預金する場合、楽天銀行の預金金利は住信SBIネット銀行と比べて10倍の金利が適用されています

そのため、預金量が大きい人は楽天銀行を選ぶと実は得します。

米国株式の取引を行う際には、証券会社をベースに選ぶと良いですが、そこで決め手に欠けるなら、銀行をベースに考えるのも1つの方法です。

住信SBIネット銀行、もしくは楽天銀行で口座開設することを検討し、次に自分の想定売買金額と想定年間預金量から最適な方を選択しても面白いかもしれません。

なお、口座の移し替えが面倒でなければ、預金は楽天銀行、売買する時は住信SBIネット銀行で為替を購入してSBI証券で買う、という手もありっちゃありです。

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