金融機関勤めだけど日経をとるのやめたら、年間5万円も浮いて特に何も困らなかった

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この秋日本経済新聞が購読料の値上げをした。具体的には、朝夕刊のセットで4509円→4900円、朝刊のみの全日版は3670円→4000円とのことだ。

公式リリースも以下のとおり。

日本経済新聞 購読料改定のお願い2017年10月6日

日本経済新聞社は11月1日から日本経済新聞の月ぎめ購読料を朝夕刊セットで現在の4509円から4900円(消費税込み)に、全日版を3670円から4000円(同)に改定させていただきます。

日経朝夕刊の本体(税別)価格の改定は1994年2月以来、23年ぶりとなります。デジタル化、グローバル化の急速な進展に対応するため、日経はこれまで新しい紙面づくりや取材網の拡充、編集・製作のシステム投資に積極的に取り組んでまいりました。取材・編集・製作の現場に最先端の機器・システムを投入する一方、世界の変貌を読者に的確に伝えるグローバル報道に力を入れてきました。この5年間でも海外総局・支局を計4カ所新設、特にアジアでは現地採用を含めて駐在記者を50人規模に倍増し、「アジアBiz面」などで現地の企業や市場動向の情報を大幅に増強しています。

情報を得る手段が多様化する中、私にとって日経の存在価値は薄れている。記事も気になるものが少ないし、文化欄とか必要ない。

そうした中での料金の値上げは、購読を取りやめる決断の後押ししてくれた。ありがとう日経

日本経済新聞は必読な情報媒体という常識を疑う

金融機関等に従事する会社員にとって、日本経済新聞は必読と言われている。特に私の会社もそうだ。特に古いタイプの考え方の人が同様の発言をする傾向がある。

必読の理由として挙げられるのが、「社内での会話やお客さまとの会話のに出てくることが多いから、目を通していないと常識を疑われるし、信用も薄れる」、「社会人としての教養を養うため」等がある。

本当にそうなのだろうか。もはや妄信・神格化のレベルといっていいのではないか。

教養を養うのはいくらでも代替手段があるから無視するとして、確かに日本経済新聞が公表するメディアデータを見てみると、企業において意思決定を持つ層に購読者が多いようだ。

(出所)日本経済新聞

つまり、重要な意思決定者が参加する商談の場において、話題として出てくる可能性はあるだろう(私個人としては、そういった会話で日経を読んでいないからといって困ったことは全くない)。

ただし、会話のタネして最低限その日の注目記事に何があったのか把握しておくだけなら、日経のホームページに掲載されているアクセスランキングでアクセスの多い注目記事の見出しだけ見ておけば十分。中身を全て見ておく必要はない。

オンライン記事のみならず、朝刊・夕刊もカバーしており、もちろん無料で確認可能だ。定期購読の形を取らなくてもほぼ困らない。

ネット全盛時代に朝昼の情報配信は遅い。株価欄に延々とページを裂くな

冒頭でも書いたように、私個人の中では料金値上げの前から元々情報媒体として日経の存在感が薄れていた。

致命的な新聞というメディアの遅さ

致命的に気になるのが、日経に限らないが新聞という媒体の情報配信のスピードの遅さだ。オンライン記事でカバーされているとはいえ、新聞朝刊・夕刊が発刊される頃には既にニュースアプリで類似のニュースを読んでしまっていることが殆どだった。

大手企業の倒産や、注目の政治イベント等誰しもが注目するニュースは、様々なその他のニュースメディアで直ぐに報道されており、ネットが当たり前のインフラとなった今では新聞は情報媒体として致命的に遅い。

私のように資産運用を行っている人が特に関心を持つのが欧米の金融・政治ニュースだが、新聞は印刷・配達の関係上日本時間朝方のニュースはカバーできない。そのため、米国のマーケット関連の情報は、

  • 終値ベースでいくらだったのか
  • 引け後の注目企業の決算だどうだったのか
  • 金融政策イベントで高官はどう発言したのか

等が中途半端に載っており、結局結末は別の媒体にお世話になる始末だ。

必要な情報をパーソナライズできず、情報も少ない

私が日本経済新聞やヴェリタスでもっともイライラしていることは、株価や投信の基準価格に延々とページが裂かれている ことだ。

元々日経は電子版で対応していたが、試しに購読したヴェリタス等は電子購読でも紙面が電子化されているだけで、ページの多くが株価欄に割かれていた。

これだけ提供商品や上場企業数、ETFなどが増えてくると紙という媒体で提供するのは限界があろう。しかも、定期的に気になるものがあれば、ネットやアプリで簡単に必要なウォッチリストを作れる。

新聞で延々とページを割く意味はあるのだろうか。こんなものに金を払うのが馬鹿らしくなって直ぐにやめた。

中には一覧で見られるから必要だと言う意見もあるかもしれない。しかし、日経のような既存メディアの限界はここにある。

必要・関心のある情報をキュレーションして閲覧するのが当たり前となった今、掲載構成や情報をパーソライズできないメディアはどうしても選択肢から外さざるを得なくなる。

情報が溢れる現代で忙しい人ほど、必要のない情報・必要な情報は選別しなければならない。

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この時代、資産運用を嗜んでいると絶対に欠かせないのが、ニュースアプリ。 経済や金融の情報なら日経なんかが定番ですが、やは...

必要・関心のある情報ばかり読むと知識や考えが偏るという指摘がよくあるが、「日本経済新聞だけ取っている人は偏っていないのか」と言いたい。

ネットで新聞社の変更報道ぶりが明らかになってきている中、キュレーションサービスの人のコンテンツを横取りするようなビジネスに賛意を示すつもりはないが、キュレーションアプリで様々な媒体を読んでいる方がまだ健全だ。

やめても困らなかった。同僚もやめた。結局はそんなもんだ

結局新聞の購読をやめて2-3ヶ月経つが、わかったことは金融機関勤めの私でも何も困らなかったことだ。

結局日経をじっくり読む代わりにニュースアプリをチェックし、効率的に情報を得られるようになった。余剰時間は本を読むことに充てられるので、以前よりも読書が捗る。

大きな古い企業の上役ほどこういった考え方に抵抗がある人が多いので、周囲には声高に話してはいないが、仲の良い同僚に話すと彼も直ぐにやめた。この例のように惰性で取っている人も少なくないと思う。

経済知識が必要といわれる仕事に従事する方ほど盲目的に日本経済新聞等の媒体を定期購読しているが、代替手段が豊富にある今本当に必要なのかよく考えてみると案外必要ないかもれない。

ちなみに、どうしても諸般の理由で日本経済新聞が手放せないなんて場合は、楽天証券で口座を開設しておくと良い。アプリから日経テレコンを無料で利用でき、朝6時にはその日の朝刊の内容が全部読める。貴重なお金は賢く使おう。

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